日本経済新聞掲載のお知らせ

光ケーブル（コネクタ）用部品世界シェア2位。持続可能な光通信ネットワーク実現に向け、独自の光接続技術を携えて、次世代の光通信規格実現へ参画。

NTT、米インテル、ソニー等が主導となって手掛ける、未来の光通信ネットワーク「IOWN（アイオン）」構想。

既に業界に関連する企業（NEC、富士通、トヨタ自動車）が、
80社以上アイオン構想を実現するための業界団体（アイオン・グローバルフォーラム）に参画しています。

カギとなるのは、NTTが開発した光電融合技術。
電気信号でやり取りするICチップも光信号で運用することができるようになる、画期的な技術です。

背景としては、コロナ禍による急速なデータ消費需要に伴うデータセンターの増加があります。
さらには、今後人工知能や仮想現実なども開発中で、類を見ないほどにデータ量が増える可能性があります。

データが増えれば増えるほど、データを扱う量が増えていき、その結果、データセンターが増える。
そのデータセンターに弊社が手掛ける光コネクタ部品「MTフェルール」は、使われています。

ただ、その裏では、増え続ける電力の消費問題があります。
これは、サーバー機器間にある電気信号をやり取るする電気ケーブルでの放熱が原因です。

そのため、できる限り光信号を多く使うことを目的とするアイオンにより、その問題が解決できる可能性があります。

そこで、私たちは、これから更に必要となる光通信技術を下支えする当社の光接続技術を応用できると考え、
アイオン構想に参画を決めました。

具体的には、耐熱性のセラミック製MTフェルール等を検討しています。

人々の生活が持続可能なものになるよう、私たちの技術で貢献していきたいと考えています。

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